2026年10月16日

介護職員のメンタルヘルス対策とは？ストレスの原因と職場でできる予防策

介護の仕事は、利用者の生活を支える大切な仕事です。一方で、身体的な負担だけでなく、利用者や家族との関わり、人手不足、職員同士の人間関係など、さまざまなストレスを抱えやすい仕事でもあります。

「仕事が終わっても疲れが取れない」
「職場に行くのがつらい」
「忙しくて、ゆっくり休む時間がない」

このような悩みを抱えながら働いている介護職員もいるのではないでしょうか。
介護職員のメンタルヘルスは、本人の健康だけでなく、離職防止や介護サービスの質にも関わる重要な課題です。
この記事では、介護職員がストレスを感じる主な原因や心身に現れるサイン、個人でできる対策、介護施設が取り組みたい職場環境の改善策について解説します。

介護職員が抱えるストレスの原因

原因①：人手不足や業務量の多さ

介護現場では、食事・入浴・排泄の介助、記録作成、見守り、申し送りなど、多くの業務を限られた時間で行います。職員が不足していると、一人あたりの負担が増え、休憩時間や業務後の休息を確保しにくくなります。
また、予定外の対応が続くと、常に時間に追われているように感じ、精神的な余裕を失ってしまうこともあります。

原因②：利用者や家族への対応

利用者の認知症による行動・心理症状への対応や、介護拒否、意思疎通の難しさなどは、介護職員にとって精神的な負担となることがあります。
さらに、家族からの要望や苦情への対応など、相手の気持ちに配慮しながら判断しなければならない場面も少なくありません。

原因③：職員同士の人間関係

介護はチームで行う仕事です。そのため、職員同士の連携がうまくいかないと、業務上のストレスが大きくなることがあります。
例えば、次のような状況です。

・申し送りが不十分で、必要な情報が共有されない
・職員によって介助方法や仕事の進め方が異なる
・忙しさから、質問や相談をしにくい雰囲気がある
・ミスを責められることを恐れ、報告をためらってしまう

安心して相談できる職場づくりは、ストレス対策だけでなく、事故防止やサービスの質の向上にもつながります。

原因④：夜勤や不規則な勤務による疲労

夜勤や交代制勤務は、睡眠リズムが乱れやすく、疲労が蓄積する原因となることがあります。十分に休めない状態が続くと、集中力や判断力の低下、気分の落ち込みなどにつながる場合もあります。
夜勤の回数や勤務間の休息時間、休憩の取り方を見直し、無理なく働ける勤務体制を整えることが大切です。

原因⑤：仕事への責任感や精神的な負担

利用者の安全や健康を守る介護職員には、大きな責任が伴います。
「利用者にけがをさせてはいけない」「自分が頑張らなければ現場が回らない」と考え、必要以上に責任を背負ってしまう人もいます。

責任感は介護の仕事において大切ですが、すべてを一人で解決しようとする必要はありません。困ったときに助けを求めることも、安全な介護を続けるために必要な行動です。

データで見る介護職員のストレスと悩み

介護労働安定センターの「健康確保の支援」では、介護労働者の悩みや健康面の不安について、次のような状況が紹介されています。

※介護労働安定センターが紹介する調査結果に基づく概数です。

介護職員が自分でできるストレス対策

ストレスを完全になくすことは難しくても、日々の生活や働き方を見直すことで、負担を軽減できる場合があります。

休息と睡眠を確保する

疲労を回復するためには、仕事と休息のメリハリをつけることが重要です。

休日は仕事から離れる時間をつくる
可能な範囲で睡眠時間を確保する
休憩時間には座って身体を休める
疲れているときは無理な予定を詰め込まない

一人で悩みを抱え込まない

仕事で困ったことがあったら、信頼できる同僚や上司に相談してみましょう。
話すことで気持ちが整理されたり、自分では思いつかなかった解決策が見つかったりすることもあります。職場で相談しにくい場合は、産業医や外部の相談窓口など、職場以外の支援を利用する方法もあります。

気持ちを切り替える時間をつくる

仕事以外の時間に、自分がリラックスできる活動を取り入れることも役立ちます。
例えば、散歩、音楽、入浴、趣味、親しい人との会話などです。大切なのは、無理に前向きになろうとすることではなく、自分に合った方法で気持ちを休めることです。

介護施設が取り組みたいメンタルヘルス対策

介護職員のストレスを軽減するためには、個人の努力に頼るだけでなく、施設側が働きやすい環境を整える必要があります。

対策	具体的な取り組み
業務負担の見直し	業務の優先順位を整理し、特定のスタッフに負担が集中しないようにする
相談体制の整備	定期面談や相談窓口を設け、早期に悩みを把握する
情報共有の改善	申し送りや記録の方法を統一し、情報不足による負担を減らす
休憩、勤務体制の改善	休憩を確保し、夜勤や時間外労働の負担を見直す
ICTの活用	記録や情報共有の効率化を進め、業務負担を軽減する

最新情報：ストレスチェック制度の対象が拡大

職場のメンタルヘルス対策に関連する制度として、ストレスチェック制度があります。
ストレスチェックは、職員が自分のストレス状態を把握し、必要な対策につなげるための制度です。 2025年5月に公布された改正労働安全衛生法により、これまで当分の間、努力義務とされていた労働者数50人未満の事業場でも、ストレスチェックの実施が義務化されることになりました。
施行日は2028年4月1日です。

介護施設においても、事業場の規模や運用状況に応じて、制度への対応を準備しておくことが重要です。
ストレスチェックは、実施するだけで終わりではありません。個人のプライバシーに配慮しながら、職場環境の課題を把握し、必要な改善につなげることが大切です。

※実際の対応にあたっては、厚生労働省の最新の案内や実施マニュアルを確認してください。

まとめ

介護職員のストレスは、人手不足や業務量、人間関係、利用者・家族への対応、夜勤など、さまざまな要因によって生じます。
ストレスを放置すると、心身の不調だけでなく、離職や職場全体の業務にも影響する可能性があります。

そのため、職員一人ひとりが休息や相談を大切にするとともに、施設側も業務の見直しや相談体制の整備、ICTの活用などを通じて、働きやすい環境をつくることが重要です。
介護職員が安心して働けることは、利用者にとっても安心できる介護サービスにつながります。