介護老人保健施設（老健）とは
英名：geriatric health services facility 読み：かいごろうじんほけんしせつ（ろうけん）
高齢の家族が病気やけがで入院したあと、「退院しても、すぐに自宅で生活できるだろうか？」と不安に感じることはありませんか？
そんなとき、選択肢のひとつとなるのが介護老人保健施設（老健）です。
老健は、医療的な管理や介護、リハビリテーションを受けながら、再び自宅で生活できるように準備するための施設です。病院での治療を終えたあと、自宅での生活に戻るまでの橋渡し役を担っています。
老健の役割や利用できる人、特別養護老人ホーム（特養）との違い、費用などについて解説します。
老健ではどのようなサービスを受けられる？
老健では、医療的な管理、介護、リハビリ、日常生活の支援などを組み合わせて提供します。
- 医師による管理・看護
医師が健康状態を確認し、看護師などが必要な医療的ケアや健康管理を行います。病状が安定したあとも、健康面の支援が必要な人を受け入れます。 - リハビリテーション
理学療法士や作業療法士などの専門職が、歩行や立ち上がり、着替えなど、日常生活に必要な動作の回復・維持を支援します。 - 日常生活の介護
食事・入浴・排せつなど、生活に必要な介助を受けられます。本人ができることを大切にしながら、自立した生活を目指します。 - 退所後の生活に向けた支援
自宅に戻ったあとの生活を想定し、家族への介護指導や住宅環境の調整、訪問介護などのサービス利用に向けた相談・連携を行います。 - 介護サービス費:介護保険の自己負担分。原則1割で、所得に応じて2割・3割になる場合があります。
- 居住費:居室の種類などに応じた費用。
- 食費:食事の提供にかかる費用
- その他日常生活費:日用品代など、利用内容に応じた費用
- 厚生労働省：介護老人保健施設の概要[PDF]
- 厚生労働省：介護サービス情報公表システム：介護老人保健施設（老健）
- 厚生労働省：令和6年度介護報酬改定について
- 厚生労働省：介護保険施設等における居住費の負担限度額について[PDF]
老健に入所できるのはどんな人？
老健は、原則として65歳以上で要介護1～5の認定を受けている人が対象です。40～64歳の人でも、特定疾病が原因で要介護認定を受けている場合は対象となることがあります。
一方、要支援1・2の人は、老健への入所サービスを利用できません。
入所を検討する際は、介護の必要度だけでなく、病状が安定しているか、施設で必要な医療的ケアに対応できるか、自宅へ戻るためにどのような支援が必要かなども確認されます。
そのため、入所を希望する場合は、病院の医療ソーシャルワーカーやケアマネジャー、施設の相談窓口などに相談するとよいでしょう。
老健と特別養護老人ホーム（特養）の違い
老健と特養は、どちらも介護保険を利用して入所できる施設ですが、目的や役割が異なります。
| 比較項目 | 老健 | 特養 |
|---|---|---|
| 主な目的 | リハビリを通じた在宅復帰の支援 | 日常生活の介護を長期的に提供 |
| 対象者 | 原則、要介護1～5 | 原則、要介護3～5 |
| 医療・リハビリ | 医学的管理やリハビリを重視 | 日常生活の介護を中心に、必要な医療や機能訓練を提供 |
| 入所期間 | 状態や在宅復帰の見通しなどに応じて検討 | 長期入所を想定 |
| 主な役割 | 自宅へ戻るための支援 | 継続的な生活の場 |
例えば、入院後に筋力が落ちてしまい、再び自宅で暮らせるようにリハビリを受けたい場合は、老健が選択肢になります。
一方、常時介護が必要で、自宅での生活が難しく、長期的に施設で暮らしたい場合には、特養などが選択肢になります。
老健の利用料金はどれくらい？
老健を利用する際には、入所時の初期費用とは別に、毎月の利用料金がかかります。
主な費用は次のとおりです。
月額費用は、介護度や施設の種類、個室・多床室などの居室形態、所得区分などによって異なります。月8万～13万円程度という金額はひとつの目安として紹介されることがありますが、すべての施設に当てはまるわけではありません。
また、所得や資産などが一定の条件を満たす場合には、申請によって食費・居住費の負担が軽減される「補足給付」を利用できることがあります。対象になるかどうかは、市区町村の介護保険窓口で確認できます。
介護老人保健施設（老健）は、医療的な管理や介護、リハビリを受けながら、在宅復帰を目指すための介護保険施設です。老健を利用する際は、入所することだけでなく、退所後にどのような生活を送りたいかも考えておくことが大切です。
